一糸乱れぬ「指揮系統」が命を繋ぐ

災害時には、私たちの「助けたい」という想いだけでは空回りしてしまいます。

研修で学んだのは民間救急の指揮系統でした。
『大規模災害時、民間救急は単独で動くのではなく、県のDMAT調整本部（搬送調整班）の指揮下に入る』という原則です。

現場の混乱を避け、一分一秒を争う状況で効率的に動くためには、公的な組織と私たちが「一つのチーム」として機能しなければなりません。この連携あって初めて、民間救急はその力を100%発揮できるのだと痛感しました。

DMAT（災害派遣医療チーム）を補完する役割

研修ではもう一つ、私たちの重要なミッションが明確になりました。それは、最前線で活動するDMATの活動を「補完」するという役割です。

混乱の中、DMATが高度な救命処置に専念できるよう、私たちはその周辺にある膨大な搬送ニーズを支えます。医療のバトンを途切れさせないよう、専門チームの動きを後方から力強くバックアップする。この「補完関係」こそが、被災地の医療崩壊を防ぐ鍵になるのだと学びました。

意外だった「被災地のニーズ」

研修では能登半島地震の具体的なデータが共有されたのですが、非常に驚いたことがありました。

避難所などからは怪我（外傷）の搬送が多い一方、高齢者施設などからの搬送では、地震による直接的な怪我はほとんどなかったという点です。そこにあったのは、慣れない環境による持病の悪化や、ADL（日常生活動作）の低下でした。

「怪我人を運ぶ」のは私が以前所属していた消防救急の基本ですが、被災地で求められていたのはそれだけではなく、環境変化に弱い高齢者の方々の生活の質を維持しながら運ぶ『医療・福祉的な搬送』だったのです。私たちが日々向き合っている搬送の延長線上に、災害支援の真髄があるのだと深く考えさせられました。

数字に驚かされた「民間救急」の責任

もう一つ、強く印象に残った数字があります。能登半島地震で陸路搬送された方のうち、約57%（621名）が民間救急車によって運ばれたという事実です（全民救様の統計より）。

消防や自衛隊が命を救う急性期搬送を支え、その後の「地域の医療」を支えるのは、私たち民間の役割。この半分以上という数字に、改めて自分たちの仕事の重みと責任を感じ、身が引き締まる思いでした。